社員とのコミュニケーション

社長との対話集会

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伊藤忠商事では、社長と社員が直接双方向の対話を行う機会を積極的に設けています。2015年度は、普段社長との対話の機会が限られる国内支社支店7か所を訪問し、対話集会を開催しました。また、国内のみならず海外ブロックを訪問の際には、海外駐在員及び海外ブロック社員との対話集会も実施しており、2015年度は中国・インドネシア・シンガポール・ベトナム・イギリス・イタリア・フランスを訪問しました。対話集会では、社長自ら経営方針やその実現に向けての情熱を直接社員に対して伝える一方、社員も直接社長に対し、自分の意見や質問を投げかけることができ、双方向にコミュニケーションを深められる貴重な機会となりました。内容は経営方針のみならずプライベートまで多岐にわたり、毎回非常に活気に満ちた集会となっています。

労働組合との対話

伊藤忠商事では、企業理念である「豊かさを担う責任」の実現に向け、労働組合とさまざまな課題について協議しています。2015年度は社長との経営協議会、カンパニーとの経営協議会等を計6回実施しました。労使間で活発な議論を重ねることによって、お互いに現状の課題を認識・共有し、改善策を検討・実施していくことができる健全な関係を構築しています。

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2016年4月1日時点組合員比率
2015年度労働組合との取組実績
2015年6月 決算協議会
2015年7月 働き方に関する協議会
2015年9月 金属カンパニー経営協議会
2015年12月 住生活・情報カンパニー経営協議会
2016年1月 賃金・報酬に関する協議会
2016年2月 社長との経営協議会
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今村 宜子

伊藤忠商事労働組合 組合長

組合長コメント

伊藤忠商事労働組合は、重要なステークホルダーである従業員がより生き生きと「やる気・やりがい」を持って個々人の能力を十分に発揮できる職場環境の実現を目指し、諸活動に取組んでいます。「先進」「発信」「信頼」をキーワードに、幅広く吸収した現場の声を基に、各種協議会の場を通じて会社と積極的に対話することにより、会社、従業員間のコミュニケーションを促進し、CSR活動に貢献していきます。

社員コミュニケーションのためのインフラ整備

伊藤忠商事では、さまざまな福利厚生施設や仕組みを通じて社員間のコミュニケーションの活性化や交流の機会の提供を行っています。コミュニケーションの活性化は、社員ひとりひとりの帰属意識や働き甲斐の醸成に役立ち、組織全体の活性化にも役立っています。

独身寮

現在300人を超える若手総合職社員が、男子4棟、女子2棟の独身寮に入居しています。独身寮では、同期だけではない部署の異なる先輩後輩が交わり、若手社員同士のコミュニケーションを活性化させることにつながっています。
なお、現在点在している東京近郊の男子寮については、社員間のコミュニケーションと一体感醸成、若手社員に対する基礎教育提供の場として、2018年4月を目途に一棟に統合する予定です。

社員食堂

2013年5月に東京本社の社員食堂の大規模リニューアルが行われ、今まで以上に明るく快適な人の集まりやすい空間に生まれ変わりました。社員食堂は毎日1500人近くの社員が利用し、食事時の社員同士の交流に役立っています。
また、2016年4月より東京本社の食堂において「ウェルネス食堂」と称して女子栄養大学監修メニュー(※)の新規導入など、一部メニューの見直しを実施、社員の健康増進を目指します。
(※)栄養教育の草分け的存在である女子栄養大学が監修した、健康に配慮したメニューで、エネルギー:600kcal程度、食塩相当量:3g以下、野菜重量:140g以上などの条件を満たしたものを日替わりで提供。

相互会

相互会は同じスポーツや文化活動を行う社員同士が集まって活動する組織で、東京・大阪を中心に全国で40程度の部があり、800人を超える社員が所属しています。相互会には、伊藤忠商事の現役社員に限らず、OB社員やグループ会社の社員など多くの人たちが参加しており、スポーツや文化活動を通じて、世代を超え、組織を超えた交流・コミュニケーションを図っています。

社員エンゲージメント

伊藤忠商事では、社員の「やる気・やり甲斐」「満足度・納得性」「社員エンゲージメント(社員が会社に対して高い貢献意欲を持ち、自らの力を自発的に発揮している度合い)」を継続して高めていくことが、企業価値の更なる向上につながると考えています。

2014年度に行った調査(エンゲージメントサーベイ)では、全てのカテゴリーにおいて前回(2010年度)調査を上回る結果となっており、特に、「社員エンゲージメント」は引き続き高い状態にありました。調査を実施した日本企業平均(大手企業グループ等50社程度)と比較しても肯定的回答が20ポイント高く、伊藤忠商事で働くことに対して誇りを感じ、高い貢献意欲を持って、自発的に期待以上の成果をあげるべく業務に取り組んでいる社員が数多くいると判断しています。

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