人事データ

従業員の状況★(各年3月31日現在)
  単体 連結
従業員
人数
平均
年齢
平均勤続
年数
平均年間給与(円) 従業員
人数
2016年

4,279

3,259

1,020

42

16.7

13,829,954

105,800

2017年

4,285

3,269

1,016

42

16.9

13,838,699

95,944

2018年

4,285

3,284

1,001

42

17.3

14,609,151

102,086

(単位: 人)

オペレーティングセグメント別従業員数★(2018年3月31日現在)
  繊維 機械 金属 エネルギー
・化学品
食料 住生活 情報・金融 その他 合計
単体

412

441

198

335

422

272

179

990

3,249

連結

9,879

13,603

530

12,785

30,105

17,058

15,421

2,705

102,086

(単位: 人)

地域別海外ブロック社員数★(2018年3月31日現在)
北米 中南米 欧州 アフリカ 中近東 東アジア アジア・
大洋州
CIS 総計

128

141

217

53

134

635

629

81

2,018

海外現地法人及び海外支店・事務所在籍社員数

(単位: 人)

男女別採用人数★
  新卒 キャリア 新卒・キャリア合計
小計 小計
2016年度

124

29

153

6

6

12

165

2017年度

121

29

150

7

5

12

162

2018年度

103

35

138

 

 

  • 2018年4月1日現在

(単位: 人)

女性総合職、管理職、役員比率★(各年4月1日現在)
  総合職 管理職 役員及び執行役員
全体 女性 女性比率 全体 女性 女性比率 全体 女性 女性比率
2016年

3,490

307

8.8%

2,479

130

5.2%

43

1

2.3%

2017年

3,531

323

9.1%

2,505

149

5.9%

44

2

4.5%

2018年

3,539

337

9.5%

2,515

175

7.0%

45

2

4.4%

(単位: 人)

育児・介護関連制度取得状況★
  2015年度 2016年度 2017年度
合計 合計 合計
育児関連 育児休業

59

71

130

55

71

126

57

76

133

子の看護休暇

47

115

162

65

118

183

65

123

188

育児のための短時間勤務

0

73

73

0

76

76

0

79

79

育児特別休暇

5

34

39

13

33

46

12

36

48

育児休業復帰率

97%

82%

97%

介護関連 介護休業

0

0

0

2

0

2

1

0

1

介護特別休暇

0

1

1

2

3

5

2

4

6

介護休暇

9

24

33

14

26

40

17

36

53

介護のための短時間勤務

0

3

3

0

5

5

0

10

10

ファミリーサポート休暇

109

88

197

122

102

224

122

108

230

  • 育児休業復帰率は、当期育児休業から復帰した従業員数に対して、2018年3月末現在在籍している従業員の数の割合です。
障がい者雇用率★(各年3月1日現在)
  障がい者雇用率 法定障がい者雇用率
2016年

2.14%

2.00%

2017年

2.31%

2.00%

2018年

2.04%

2.00%

(単位: 人)

労働安全衛生に関するデータ 単体の従業員※1
  2015年度 2016年度 2017年度
  正規 契約 正規 契約 正規 契約
労働災害の罹災者数(うち通勤災害罹災者数)※2

8(5)

1(1)

5(4)

1(1)

7(5)

1(1)

死亡災害件数

0

0

0

0

0

0

OIFR(疾病度数率)※3

0

0

0

0

0

0

LTI(休業災害)の罹災者数※4

2

0

0

0

0

0

LTIFR(休業災害度数率)※5

0

0

0

0

0

0

  1. 対象職掌:正規…総合職、事務職、特別職 契約…嘱託
  2. 労働災害の罹災者数:業務に起因して発生した休業災害及び不休業災害の罹災者数と通勤災害の罹災者数の合計値を示す。
  3. OIFR:100万時間あたりの病気や疾病に該当する休業災害の発生率(病気や疾病に起因するLTIの罹災者数÷延べ労働時間×100万時間で計算)」
  4. LTI (Lost Time Incident 休業災害) とは業務に関係した傷害や病気により、被災者が事故の翌日に勤務できない状態(労働災害)のこと
  5. LTIFR:100万時時間あたりの休業災害の発生率(LTIの罹災者数÷延べ労働時間×100万時間で計算)
健康・安全基準に関する研修・訓練の参加者数(延べ人数) 単体の従業員★
  2015年度 2016年度 2017年度
必須受講※1

2,824

2,744

3,410

任意受講※2

14

48

61

  1. 新入社員研修(総合職・事務職)、組織長ワークショップ、海外赴任前研修、JOT・JOT-M前研修、東京本社の避難訓練
  2. キャリアビジョン研修(マインドフルネス講座、メンタルヘルスケアマネジメント、等)
退職率 単体の従業員
  2015年度 2016年度 2017年度
自己都合退職率

1.1%

1.2%

1.6%

  • 対象職掌:総合職・事務職・特別職
    退職率は以下の方法で計算しています。
    自己都合退職者数 ÷ 各年度末の従業員数

★KPMGあずさサステナビリティ(株)による国際監査・保証基準審議会の国際保証業務基準(ISAE)3000に準拠した第三者保証を実施。独立した第三者保証報告書[PDF](482KB)

  • データの集計範囲は、連結と記載のある数値以外は原則単体。
  • 地域別海外ブロック社員数は、海外現地法人及び海外支店・事務所在籍社員数。
  • 障がい者雇用率は、単体及び特例子会社の伊藤忠ユニダス(株)の合算。