マテリアリティの選定・レビュープロセス

2013年に伊藤忠商事として初めてマテリアリティを特定して以降、国際社会の動向やステークホルダーからの期待等を踏まえ定期的に見直しを実施しており、昨今のSDGsの採択、パリ協定の発効等の社会状況及び事業変化を捉え、2018年度にスタートした前中期経営計画の策定を機に、7つのマテリアリティを特定し、現中期経営計画「Brand-new Deal 2023」でも踏襲しています。

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