サステナビリティの社内浸透

サステナビリティテストと社員アンケート

[写真]

サステナビリティの社内浸透と意識調査を目的としたオンラインでの「サステナビリティテスト」と「社員アンケート」を全世界の伊藤忠商事の社員を対象に毎年実施しています。
具体的には、社内報「ITOCHU Monthly」(日・英・中の3か国語で発行)にて1年に1回サステナビリティを特集し、社員として最低限知っておくべきサステナビリティに関する知識・情報を掲載、オンラインでテストをすることによって、全社員のサステナビリティ理解促進につなげているものです。
2017年度は、「伊藤忠、その先へ~ESG投資~」と題し、ESGに関する社長メッセージを始めとして、ESGの基礎知識や変遷、ESGの中でもE(環境)に関する世界的潮流に関する記事を掲載し、テストでは誌面で紹介した事項についての問題を出題しました。
単体社員と海外ブロック社員あわせて6,457人の社員が回答しました。

意識調査として実施している「社員アンケート」の中では、伊藤忠商事のサステナビリティ推進活動に関する質問の他、満足度調査も行いました。

サステナビリティテスト・社員アンケート2017実施状況

  単体社員 海外ブロック社員 合計
対象者数

4,794人

1,663人

6,457人

回答者数

4,794人

1,632人

6,426人

回答率

100.0%

98.1%

99.5%

<アンケート結果抜粋> 伊藤忠商事で働くことに誇りを感じますか?

[図]

サステナビリティセミナー

さまざまなサステナビリティ課題に関して社外の方の見識や意見を取り入れるため、社内向けのサステナビリティセミナーを2007年から継続的に開催しています。

直近のセミナー

[写真]
パネルディスカッションの様子

3月1日、ビジネス・人権資料センター 日本代表 髙橋宗瑠氏、ロイドレジスタージャパン株式会社 取締役 冨田秀美氏をお招きし、サステナビリティセミナー「ビジネスとヒューマンライツ(人権)」を開催しました。第一部にて高橋氏にステークホルダーエンゲージメントに関する基調講演をして頂き、第二部では社員から寄せられた質問を基に、高橋氏と冨田氏に「企業として人権リスクマネジメントに必要なポイント」をパネルディスカッション形式でお話しいただきました。基調講演では、商社が直面する可能性のある人権課題や実際に起きた人権問題に対する企業のエンゲージメント例をご紹介頂き、パネルディスカッションでは、更に踏み込んだ事例や対処法について、話し合われました。「具体的な例を知ることで、より人権の重要性を感じ、当社との関連はないか改めて考えるきっかけとなった」「セミナー時間が短すぎる」という参加者からの意見が多数ありました。「ビジネスと人権に関する指導原則」の決議を機に、世界各地に伸びるサプライチェーンを有している日本企業も人権課題と企業の責任についての理解とコミットメントが求められる時代になっています。本セミナーの開催により、改めて個々の事業の中で、当社の果たすべき責任とは何か考える良い機会となりました。

2017年度

ビジネスとヒューマンライツ(人権)

2016年度

持続的社会形成のために企業として/消費者としてできること

2015年度

地球温暖化“異次元“対策へ、世界の動きとイノベーション

2014年度

世界の課題解決の視点をビジネスに

2013年度

“気候変動“リスクとビジネスチャンス