環境保全

アマゾンの生態系保全プログラム支援

伊藤忠商事は、環境保全、生物多様性を目的とし、京都大学野生動物研究センターがブラジルの国立アマゾン研究所と進めるアマゾンの熱帯林における生態系保全プログラム「フィールドミュージアム構想」を2016年度から支援しています。
アマゾンは地球上の熱帯雨林の半分以上に相当し、生態系の宝庫とも呼ばれているエリアです。しかし、急速な経済発展や、現地住民の環境教育不足による森林伐採等から、近年その貴重な生態系が失われつつあります。京都大学野生動物研究センターは国立アマゾン研究所と共同でアマゾンの貴重な生態系を維持する研究及び普及活動を行っており、日本が得意とする先端技術を利用して、保全のための研究や施設整備を日本とブラジルが共同で行っています。これにより、これまで研究が困難だったアマゾンの水生生物(カワイルカやマナティー)や熱帯雨林上層部の研究など、多様な生物や生態系に関する保全研究が飛躍的に進むことが期待されます。絶滅危惧種であるアマゾンマナティーを救う活動もその一つで、伊藤忠商事はアマゾンマナティーの野生復帰プログラムを支援しています。密漁に伴う負傷などにより保護されるマナティーの数が増える一方で、自律的な野生復帰は難しいことから、マナティーの野生復帰事業の確立が急務となっております。伊藤忠商事の支援により、3年後に9頭以上のマナティーが野生復帰し、20頭以上が半野生復帰することを目指します。 詳細は「アマゾンの生態系保全プログラム支援」をご覧ください。

[写真]
アマゾンの熱帯雨林は世界最大で、地球上の酸素の1/3を供給するといわれている
[写真]
絶滅危惧種のアマゾンマナティー

ボルネオ島での熱帯林再生及び生態系の保全プログラム

[写真]
苗木の植樹

伊藤忠商事は、2008年の創業150周年を記念する社会貢献活動として、社員アンケートにより要望の多かった「森林保全」をテーマとした本プログラムの実施を決定し、2009年度から公益財団法人世界自然保護基金ジャパン(WWF)と協業し、ボルネオ島での熱帯林再生及び生態系の保全プログラムを実施しました。 ボルネオ島北東部のマレーシア国サバ州北ウルセガマにおいて、WWFが現地サバ州政府森林局と連携して森林再生活動を行い、2016年1月14日、再生を支援した全967ヘクタールの植林及び維持管理作業が完了しました。これは一般企業の植林活動支援としては最大規模の面積です。絶滅危惧種に指定されているボルネオオランウータンの生息地域であることから、このプログラムをITOCHU Group:Forest for Orang-utanと名付け、伊藤忠グループ各社と協力して推進しました。グループ会社も含めた社員ボランティアが現地での植林活動(植樹、草刈など)や野生動物の観察等を目的に4年に亘り現地へ定期的に訪れました。
伊藤忠グループの約7年間にわたる本プログラムを通じての支援により、ボルネオ島の熱帯林という世界的に貴重な森林生態系の保全に大きく寄与したことに関し、WWFジャパン 筒井隆司事務局長より感謝状が贈呈されました。
詳しくはこちらをご覧ください。

マニラ麻農園リハビリテーション・プロジェクトを支援

1912年に開設したマニラ支店の100周年を記念し、2012年6月にフィリピン中部のソルソゴン州農村地帯においてマニラ麻農園リハビリテーション・プロジェクトの支援について、フィリピン繊維産業開発局及び地元の農業組合であるSt. Ann's Family Service Cooperativeと協定を締結しました。これに基づき、90ヘクタール分(約14万4千本)のマニラ麻の植付と栽培に必要な資金の全額である200万円を拠出、2015年6月までに全ての作付が完了しました。また、本プロジェクトを通じて年間18トンのCO2吸収が見込まれています。

[写真]
[写真]

キッザニア東京「エコショップ」出展によるケニアの植林活動支援

伊藤忠商事は、こども向け職業体験施設「キッザニア東京」に、子どもがエコ活動を体験できる環境パビリオン「エコショップ」を2012年4月から展開しています。当パビリオンでは、子ども一人の参加ごとに、植林用の苗木1本分の費用がケニアの植林活動である「グリーンベルト運動」に寄贈される仕組みとなっており、2016年3月迄に約12万人の子ども達がアクティビティに参加し、約12万本の苗木に相当する費用をケニアに寄贈しました。この費用は、ケニアにおける植林の他にも、森林再生の取り組みを継続する際の雨水貯留や、生態学的に健全な森林資源の活用を目的とした地域住民へのワークショップの実施等に使用されています。

[写真]
子どもの参加1人につき、植林用の苗木一本分の費用を「グリーンベルト運動」に寄贈
[写真]
ケニアの植林活動(写真提供:毎日新聞)