米国『アウトドアプロダクツ（OUTDOOR PRODUCTS）』ブランドの商標権取得について

2012年11月21日

このたび、伊藤忠商事株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡藤正広、以下「伊藤忠商事」）は、米国THE OUTDOOR RECREATION GROUP社の保有するブランド『アウトドアプロダクツ（OUTDOOR PRODUCTS）』のアジア13地域（日本、中国、香港、韓国、台湾、タイ、インドネシア、マレーシア、シンガポール、ベトナム、インド、フィリピン、ブルネイ）、及び中東4地域、南米2地域、計19地域における商標権を取得致しました。
　
『アウトドアプロダクツ』ブランドは、1973年に米国ロサンゼルスで生まれました。「お客様の要望を最優先に」をコンセプトに、デザイン性、耐久性、バリュープライスを同時に実現した商品が高く評価されており、米国のみならず世界中のアウトドアシーンにおいて、確固たる地位を確立しています。中でも頑丈なコーデュラ®ナイロン生地を使った“452”というモデルは「デイパックの代名詞」とも言われています。現在、デイパック、ダッフルバックから、ラゲージ、アパレル、レイングッズ、サングラス、自転車、時計、タオルなど多岐に亘る商品を展開しており、米国、日本を中心に、世界60ヵ国以上の国で販売されています。

アジアを中心とした新興国市場においては、昨今の著しい経済成長を背景に、中間所得者層を中心に充実したライフスタイルを求める傾向が強まっています。日常生活や余暇を楽しむためのアウトドアグッズの需要も高まり、『アウトドアプロダクツ』ブランドが展開する商品群に対するニーズは今後も更に増加していくことが期待されます。
伊藤忠商事は、このたびの商標権取得を機に、『アウトドアプロダクツ』ブランドの世界観をより広い範囲で一層強固なものとして発信していきます。また、ブランドの更なる価値向上と、アジアを中心とする地域における展開拡大を視野に、伊藤忠商事のグローバルなネットワークをフルに活用し、生産や物流面での効率化を図っていきます。
日本国内に於いては、大手量販店・専門店などの販路を中心とする既存のビジネスを継承しつつ、新たな地域でも順次展開を加速し、5年後には小売上代ベースで売上300億円を目指します。