サステナビリティ
サステナビリティ上のマテリアリティ
2018年4月、伊藤忠商事は環境・社会・ガバナンス（ESG）の視点を取入れたサステナビリティ上のマテリアリティ（重要課題）を特定しました。これらの重要課題に本業を通して取組むことは、新中期経営計画「Brand-new Deal 2020」の目指す「新時代“三方よし”による持続的成長」に通じています。
マテリアリティの選定とレビュー
2013年に伊藤忠商事として初めてマテリアリティを特定して以降、国際社会の動向やステークホルダーからの期待等を踏まえ定期的に見直しを実施しており、昨今のSDGsの採択、パリ協定の発効等の社会状況及び事業変化を踏まえて、2018年度スタートの新中期経営計画を機に、7つの重要課題を新たに特定しました。
詳細はサステナビリティレポートをご参照ください。
サステナビリティ推進体制
サステナビリティ上の重要事案は、「サステナビリティ委員会」で議論・決定しました。取締役会では投融資協議委員会メンバーでもある同委員長（CAO・CIO）が活動状況を報告する等、環境や社会に与える影響も踏まえた意思決定が行われています。更にその遂行のために「ESG責任者」を新設し、推進体制を強化・整備しました。
マテリアリティと成果指標の事例
持続可能な開発目標（SDGs）の達成に向けて
当社の事業活動を通じたサステナビリティへの取組みは、2015年に国連で採択された、2030年までの「持続可能な開発目標（SDGs）」※達成にも寄与しています。
※ SDGs（Sustainable Development Goals）：国連加盟国が2015年9月に採択した2030年までの持続可能な開発目標。貧困や飢餓の解消、クリーンエネルギーの供給、働きがいのある職場での雇用と経済成長、住み続けられる安全なまちづくり、気候変動への対応等の17項目。
| マテリアリティ | 成果指標の事例 | SDGs |
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技術革新による「商いの次世代化」 |
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| 気候変動への取組み（低炭素社会への寄与） 気候変動による事業影響への適応に努めると共に、低炭素社会へ寄与する事業活動の推進や、温室効果ガス排出量削減に取組みます |
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| 働きがいのある職場環境の整備 社員一人ひとりが誇りとやりがいを持ち、多様性を活かして、能力を最大限発揮できる環境を整備します |
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| 人権の尊重・配慮 事業活動を通じた人権の尊重と配慮に取組み、事業の安定化を実現すると共に、地域社会の発展に寄与します |
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| 健康で豊かな生活への貢献 すべての人のクオリティ・オブ・ライフの向上を目指し､健康で豊かな生活の実現に貢献します |
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| 安定的な調達・供給 生物多様性等、環境に配慮し、各国の需要に合わせた資源の有効利用と安定的な調達・供給に取組むことで、循環型社会を目指します |
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| 確固たるガバナンス体制の堅持 取締役会は独立した客観的な立場から経営に対する実効性の高い監督を行うと共に、意思決定の透明性を高めることにより、適正かつ効率的な業務執行を確保します |
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詳細はサステナビリティアクションプランをご参照ください。